Evidence-based teaching for elementary schools
小学校教員のための教育エビデンス・ポータル
エビデンスを、
現場の指導へ。
経験と勘に、もうひとつの視点を。
日々の指導や教育施策を「研究で確かめられた知見」から見つめ直すための場所です。
国内外の教育研究を「効果」「信頼性」「コスト」「出典」の4指標で整理し、日本の小学校の現場で使える形に解説して公開しています。
Find by your concern
現場の悩みから、エビデンスを探す。
指導法の一覧から入る前に、まず日々の悩みから関連するエビデンスをたどれます。
- 学級経営
学級が落ち着かない・荒れている
全体への一律指導より、困っている子への個別対応の方が効率的というのが EEF の知見。教師と子どもの関係性を土台に、行動への明示的な働きかけと SEL を重ねる。
4 件の指導法 1 件のコラム - 教員自身のキャリア
若手・新任でどこから始めるか
効果とコストのバランスから選ぶ。フィードバックとメタ認知は低コストで効果が大きく、最初の一歩に向く。読解・口頭言語・フォニックスは低学年での土台づくりに。
5 件の指導法 1 件のコラム
+◯ヶ月(緑) =
この指導法を取り入れた学級は、1年後に通常より◯ヶ月分先に進んだ。取り入れる価値のある指導法。
(-◯ヶ月)(赤) =
逆に、◯ヶ月分遅れた。やらない方がよかった指導法。
は「その数字をどこまで信じていいか」を表します。
★が多い = 多くの質の高い研究で繰り返し確かめられている。
★が少ない = 研究がまだ少なく、数字が変わる可能性がある。
月数と★をセットで見ることで、より確かな判断ができます。
過大評価の可能性あり
★が多い方が信頼できる
※ 月数は集団の平均値であり、個々の教室への効果を保証しません。 指標の読み方 →
【重要】 この月数はテストで測れる学力への効果を示したものです。 非認知能力・社会性・ウェルビーイングなど、学力以外の側面も教育では同じく大切です。月数が小さくても、そうした面で大きな価値を持つ指導法があります。
このサイトの「+◯ヶ月」は主に 英国 Education Endowment Foundation（EEF） の Teaching and Learning Toolkit に基づいています。
EEF は英国政府が設立した教育研究財団で、数百〜数千本の研究を統合したメタ分析をもとに、30以上の指導法を「効果」「信頼性」「コスト」の3指標で評価・公開しています。世界中の教育政策で参照される、最も体系的な教育エビデンスの一つです。
本サイトでは EEF のデータに加え、日本の研究者によるエビデンス（中室牧子・松岡亮二・赤林英夫 他）と、 Hattie の Visible Learning のデータを併記しています。
Visible Learning は、ジョン・ハッティが800以上のメタ分析を統合し、250以上の教育要因を効果量で順位づけした研究プロジェクトです。影響力は非常に大きいですが、効果量が楽観的に出やすい傾向があり、独立した研究で再現されない値もあります。本サイトでは EEF を主とし、Hattie は参考値として扱っています。
各指導法に EEF 日本 Hattie のバッジがついており、どの出典に基づくかが一目でわかります。
※ EEF の数値は英国の学校を対象としたものです。日本の教室にそのまま当てはまるとは限りません。各指導法ページに「日本の文脈で考慮したいこと」を記載しています。 エビデンスと文化的文脈 →
「ラーニングピラミッド」の定着率は本当なのか? — 「5%〜90%」の数字と「経験の円錐」との取り違えの現在地
「講義は 5%、人に教えると 90% 定着する」というラーニングピラミッドの数字には、たどれる一次研究がありません。数字のないエドガー・デールの「経験の円錐」に後から数値が付けられ、デールの研究と取り違えられたものです。ただし、これは能動的な学びそのものの否定ではありません。数字の問題と、指導法のエビデンスを切り分けて整理します。
部活動顧問は断れるのか — 給特法・超勤4項目と教員の勤務時間
「顧問は断れない」と言われがちだが、法律上は二段構えだ。顧問への就任は校務分掌として命じられうる一方、勤務時間外の指導従事は超勤4項目に含まれず、一方的な時間外勤務命令はできない。給特法改正(2026年施行)で変わる点・変わらない点を、学校教育法・給特法・超勤4項目政令の条文に沿って整理する。
学力格差はいつ生まれ、どう広がるのか — 英国「Growing Apart」の縦断分析
英国 EPI/EEF の全国データ分析「Growing Apart」は、社会経済的な学力格差が就学前から段階的に拡大する過程を分解した。GCSE 格差の 44% が 11 歳までの学力で説明されるなど早期の重要性を示す知見を、日本の格差研究と接続して読み解く。