一言でいうと
日本の小学校高学年では、約半数の児童が学習塾に通っています(文部科学省「子供の学習費調査」)。学習塾通いは、平均的には学力向上と関連していますが、その効果は通塾頻度・塾の質・子どもの年齢によって大きく異なり、また通塾できるかどうかは家庭の経済状況に強く依存します。
なぜ効果が複雑なのか
学習塾の効果を測ることは方法論的に難しい問題です。「塾に通う子は、もともと学習意欲が高い・家庭が学習に関心が高い」という選択効果があり、単純に「塾あり vs なし」で比較すると塾の効果が過大評価されます。中室牧子氏らの研究は、こうした選択バイアスを統計的に補正した上で、塾通いの効果は確かに正だが想定より小さいと報告しています。
日本の小学校で取り入れるヒント
学校としてできること:
- 「塾に通っている子」と「通っていない子」の間の知識ギャップを意識する
- 授業の中で基礎の復習機会を確保し、塾依存を前提にしない
- 宿題を塾の課題と競合させない設計にする
- 補習・放課後学習を充実させ、塾に通えない子の学習機会を保障する
- 保護者への情報提供で「塾が必須」という空気を強化しない
研究からわかっていること
- 塾通いと学力には平均的に正の相関(SES等を統制しても)
- 効果は通塾頻度に比例するが、上限がある
- 効果は読解より計算で大きい傾向
- 塾通いは家庭の経済状況に強く依存し、教育格差の主要因の一つ
- 「塾に通っている子」がクラスに多いと、通っていない子の学習機会が見えにくくなる
注意したいこと
- 塾の効果は「子どもの学力を一律に上げる」のではなく「教育機会に格差を生む」側面があります
- 「塾で習った」前提で授業を進めると、通っていない子が取り残されます
- 家庭の塾代は SES 格差をそのまま学力格差に転写する経路です
- 公教育の役割は「塾の補完」ではなく「すべての子の学習権の保障」です
主な参考研究
海外の研究
- Bray, M. (2009). Confronting the shadow education system: What government policies for what private tutoring? UNESCO IIEP. — 民間塾(shadow education)の国際比較研究。日本・韓国・中国を含む。
- Buchmann, C., Condron, D. J., & Roscigno, V. J. (2010). Shadow education, American style: Test preparation, the SAT and college enrollment. Social Forces, 89(2), 435–461. — 米国の SAT 対策と進学の関連。
- Byun, S., Chung, H. J., & Baker, D. P. (2018). Global patterns of the use of shadow education: Student, family, and national influences. Research in the Sociology of Education, 20, 71–105. — PISA データを用いて、学習塾(shadow education)の利用パターンを国際比較した研究。
日本の研究・公式資料
- 中室牧子(2015). 『「学力」の経済学』ディスカヴァー・トゥエンティワン. — 塾通いの効果を含む、教育経済学の入門書。
- 松岡亮二(2019). 『教育格差――階層・地域・学歴』筑摩書房. — 塾通いと教育格差の構造を包括的に分析。
- 文部科学省 — 子供の学習費調査(各年度). 学習塾費を含む家庭の教育費の継続調査。
注記
学習塾の効果は選択バイアスの統制が難しく、効果量の推定は研究によって幅があります。地域・科目・学年・経済状況によって効果は大きく異なり、本サイトの「+3ヶ月」は中庸寄りの控えめな換算値で、確定値ではありません。